順番に解説していきましょう!
どうもこんにちは、ふくしかくブログ(@hukushikakublog)です。
この記事は以下の人のために書きました。
- 会社・仕事をバックレる・飛ぶことを考えている人
- 会社・仕事をバックレた時・飛んだ時のリスクが知りたい人
この記事を読むことで以下のメリットがあります。
- 会社・仕事をバックレた時・飛んだ時のリスク・注意点が分かる
- 会社・仕事のバックレ・飛ぶを回避する方法が分かる
では早速いきましょう!
「会社・仕事をバックレたい・飛びたい」と思うのは、特別なことではありません。
会社で嫌なことがあったりして、仕事をバックレたいと思うことは、誰にでもありますよね。
私も、仕事で大きなミスをしてしまい、
「ああ、もうこの場から逃げ出したい!会社にもう行きたくない!」
と思った経験をしたことがあります。
でも、実際に「バックレる・飛ぶ」をすると、どうなってしまうのでしょうか?
ここでは、そのリスクと注意点・回避方法についてくわしく解説していきます。
「会社・仕事をバックレる・飛ぶ」リスクと注意点について
「会社・仕事をバックレる・飛ぶ」ことは、以下のようなたくさんのリスクがあります。
「会社・仕事をバックレる・飛ぶ」11のリスク
- 会社から電話・手紙がくる
- 上司が家に来る
- 親などに連絡される
- 会社への返却物に困る
- 給与・ボーナスが支払われない・減額される
- 退職金がもらえない
- 会社から損害賠償請求するぞと脅される
- 解雇される
- 離職票・退職証明書がもらえない
- 会社の人脈が切れる・悪いうわさが出る可能性がある
- 転職で不利になる
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リスク1:会社から電話・手紙がくる
仕事をバックレると、会社からあなたの携帯電話に何度も電話がかかってきたり、手紙が届いたりする可能性があります。
会社からしてみれば、
- 本人の安否は大丈夫なのか?
- なぜバックレてしまったのか?
- これから会社・仕事をどうするのか?
ということが気になります。
しっかりと本人に確認して、それに対応して会社を運営していかなければいけないので、当然バックレた本人に直接確認したいと思うからです。
仕事をバックレると、その時は現実逃避できていいですが、後になっていろいろと大変になりますね。
リスク2:上司が家に来る
- 「電話をしても本人が出ない」
- 「手紙を送っても何も反応が無い」
となると、上司が家に来る可能性もあります。
社員寮に住んでいたり、自宅が会社から近かったりすると、その可能性もさらに高まります。
バックレた側からすると、
「いつ会社の上司が家に来るか分からない、、、」
といろいろと考えて不安になってしまいますし、おどおど・こそこそと生活しなければいけなくなってしまいます。
リスク3:親などに連絡される
自分が会社をバックレたことを親に知られたくないな、、、。
と考えている人もいるかもしれません。
しかし、もし会社の緊急連絡先が親になっている場合は、親に連絡がいってしまう可能性があります。
そして、会社の上司から親に会社での様子を詳しく話され、大変気まずいというような状況になってしまうかもです。
リスク4:会社への返却物に困る
会社から借りた制服はバックレた場合はどうすればいいの?
会社を辞める時には、会社から借りた制服やパソコンなどを会社に返却しなければいけません。
会社をバックレたとなると、どうやって会社のものを返却したらよいのか、迷うことになります。
もし会社のものを返却しないとなると、犯罪(業務上横領罪)に該当して、10年以下の懲役の刑罰を科せられる可能性があるので、注意が必要です。
たかが制服やパソコンを返さなかっただけで、そんなことになるはずがないじゃないか、、、
そう思っている方も多いかもしれません。
しかし、会社が警察に被害届を出して、バックレた社員がそれを持っていると確証が取れれば、警察が動く可能性も当然あるわけです。
要注意ですね。
リスク5:給与・ボーナスが支払われない・減額される
「会社をバックレても、働いた分の給与はしっかりもらえるから大丈夫!」
そう思っている方も多いかもしれません。
しかし、会社をバックレて飛んだ場合、給与・ボーナスが支払われなかったり、減額されたりする可能性があると言えます。
法律的には、働いた分の給与はもらうことができます。
しかし、会社によって対応はバラバラです。
何も言わなくても給与を口座に振り込んでくれる会社もあれば、給与の支払い請求をしなければ、給与の支払いをしてくれない会社もあります。
バックレて飛んだ社員に給与を払う必要はない
と勘違いしていたり、バックレた社員に対して怒っていて、支払わなければいけないと分かっていても、それに応じないケース等、対応は様々です。
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リスク6:懲戒解雇される
もし、会社をバックレて飛んでしまった場合、たった一日のバックレの場合で懲戒解雇まで行く可能性は低いです。
しかし、出金命令違反による軽微な懲戒処分を繰り返し行い、会社側が十分に忠告したにもかかわらず、それでも改善が見られなかったという場合は、懲戒解雇される可能性があると言えます。
リスク7:会社から損害賠償請求すると脅される
会社側がバックレた本人に対して損害賠償請求することは少ないのかもしれません。
それは、訴えることにもそれなりの費用が掛かるので、損害額によっては費用倒れになってしまうからです。
損害賠償請求の裁判をするとなると、
「バックレたことによって○○円の損害が生じた」
ということを証明する必要があり、これはかなり難しいので、
この2つの理由で、おそらく多くの場合は「損害賠償請求をする」との通知書や内容証明をバックレた本人へ送って、プレッシャーをかける程度になるケースが多いと言えます。
しかし、場合によっては、会社がバックレたことに対して大変怒っていて、対してメリットが無くても「ケジメ」として訴える!というような会社もあるります。
リスク8:退職金が減額される・もらえない
「会社をバックレたら、退職金はどうなるの?」
会社をバックレて飛んだ場合、そのことで懲戒解雇処分を受けた社員は、会社の就業規則や規定規定に準じて、退職金が減額もしくはもらえない可能性があります。
これは、あくまでも、就業規則に準じて減額又は不支給となるわけなので、もし、就業規則に退職金の減額についての定めがない場合は、基本的には全額もらえるといえるでしょう。
会社側も、理由もなく勝手な裁量によって従業員の給与・退職金を無くすことはできません。就業規則に定めがあるかどうかがポイントとなります。
リスク9:離職票・退職証明書がもらえない
「会社をバックレたら、離職票はどうなるの?」
会社をバックレて飛んでしまった場合、会社から退職時にもらう離職票・退職証明書がもらえない可能性もあります。
また、もし離職票・退職証明書がもらえたとしても、2年間は「長期の無断欠勤があったため懲戒解雇になった」との記載が残りますので、転職に不利になるといえます。
リスク10:会社の人脈が切れる・悪いうわさが出る可能性がある
会社をバックレた場合、それまで築いてきた会社や同僚等の信頼を大きく損ねることに繋がってしまいます。
バックレてしまった場合、それまで築いてきた信頼が一気に崩れてしまう可能性があります。
社会人の常識として、「バックレ=信頼を無くす」と覚えていてよいでしょう。
リスク11:転職で不利になる
懲戒解雇は、「社会人として非常識」と会社に判断され、発覚した場合に再就職が難しくなります。
もし、懲戒解雇の事実を隠して転職したとしても、後々バレた時に「経歴詐称」で再度普通解雇又は懲戒解雇されてしまう危険性もあるので注意が必要です。
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「会社・仕事をバックレる・飛ぶ」3つの注意点
「会社・仕事をバックレる・飛ぶ」ことを考えている方は、まず、次の3つのことに注意しましょう。
- 会社・仕事の悩みは基本的に上司に全て相談すること
- 無断欠勤・無断退職は絶対にやめること
- 休む時・辞める時は必ず会社に連絡をすること
注意点1:会社・仕事の悩みは基本的に上司に全て相談すること
会社・仕事の悩みは、まずは上司に全て相談することが基本です。
上司に相談してみることによって、解決できる問題も多くあります。
しかし、パワハラ上司自身が悩みの種という場合は、これには当てはまりませんので、その場合は「上司の上司」に相談してみるといいでしょう。
注意点2:無断欠勤・無断退職は絶対にやめること
「その場しのぎ・その場かぎり」のストレス回避としてはバックレは有効かもしれませんが、後になってそのバックレてラクした分の「何倍ものツケ」が回ってきてしまいます。
いろいろとバックレ・飛ぶことのメリットとデメリットを考えても、無断欠勤・無断退職は絶対にしないようにしましょう。
また、無断欠勤・無断退職をすると、一緒に働いていた残された同僚にも大変迷惑が掛かります。
「バックレ・飛ぶこと」によって、会社も大変!自分も大変!!同僚も大変!!!になってしまいます。
注意点3:休む時・辞める時は必ず会社に連絡をすること
会社・仕事をバックレ・飛ぶことをしても、結果的に良いことは一つもありません。
人間誰でも、会社で嫌なことがあったら、休みたいと思いますよね。
そこで、連絡をしないで会社を休むのと、しっかりと連絡をして会社を休むのとでは、雲泥の差があります。
会社で大切なホウレンソウ「報告!連絡!相談!」は、しっかりと守るようにしましょう。
休む時・辞める時は必ず会社に連絡をするようにしましょう。
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「会社・仕事をバックレる・飛ぶ」を回避する2つの方法

「会社・仕事をバックレる・飛ぶ」を回避する方法は次の2つです。
- 必ず会社に休む連絡をする・「退職の意思」を伝えてから辞める
- 「すぐにでも会社を辞めたい!もう限界!」という場合は、退職代行サービスを利用して即日退職する
方法1:必ず会社に休む連絡をする・「退職の意思」を伝えてから辞める
前の章の注意点でも述べましたが、やはり大切なことは、必ず会社を休む前に連絡をする・「会社を辞める時は退職の意思を伝える」ということです。
人間ですから、嫌なことからは逃げたいと思って当然ですよね。
それは普通のことです。
それに、人それぞれに向き不向きがありますし、それぞれの個別の事情もあるので、休業・退職は今の時代は「当たり前のこと」だと思います。
最低限、連絡はしっかりとして、社会人としての常識・礼儀は持つようにしましょう。
方法2:「すぐにでも会社を辞めたい!もう限界!」という場合は、退職代行サービスを利用して即日退職する
「すぐにでも会社を辞めたい!もう限界!」という場合は、退職代行サービスを利用して即日退職することを検討しましょう。
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- 会社を辞めたいけど辞められなくて困っている
- パワハラ上司に退職を言い出しづらい
- 退職手続きをする気力がない位消耗している
- 会社でいじめにあっていて、もう嫌!今すぐにでも退職したい!
という場合は、退職代行サービスの利用が適していると言えます。
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